社内SEはリモートワークできる？リモートワークしやすい企業の条件を紹介！

オフィスに出勤して仕事をすることが本当に最も効率的でしょうか？

勤務体系が多様化してきた現代において、被雇用者がリモートワークを選択できる環境は当たり前になりつつあります。

この記事では社内SEがリモートワークできるか？さらにはリモートワークしやすい企業について紹介しています。

社内SEはリモートワークできる？

社内SEはリモートワークできる可能性が高いです。これはSE自体がリモートワークしやすいということに加えて、SEの中でも社内SEはさらにリモートワークがしやすいです。実際に私は月に2～4回程度しか出勤していませんし、コロナ渦が収まって以降もテレワークは継続する見込みです。

社内SEがリモートワークしやすい理由

社内SEはオフィスに行かないとできない仕事が少なく、リモートワークしやすい

社内SEは当然営業職のように売り込み等は行う必要がないですし、オフィスでないとできない仕事が少ないです。あるとすればPCやディスプレイ等といったOA機器の払い出しや返却・売却業務であったり、サーバーやNW機器のリプレースが該当します。

社内SEはシステム開発におけるもっとも上流の立場で仕事ができるので、リモートワークしやすい

社内SEは上流の立場で仕事ができるので、他者の都合に左右されることが少ないです。具体的には下流SEだと案件発注元からの要望で現地での立会サポートや、作業を依頼されると断りずらい立場にありますが、社内SEは発注する側のため、こちらの都合でやりたいようにやれるという点があります。

社内SEは間接部門でありノルマがないので、リモートワークしやすい

社内SEは間接部門なので、出社を強制されにくい立場にあります。営業部門の社員は出社率何％と定められていても、社内SEは必要な場合のみ出社となるケースも多いです。

社内SEは取り扱うシステムが社内システムのため融通が利くので、リモートワークしやすい

システム開発会社のSEであれば顧客都合でオフィスへ出向いての打ち合わせが必要であったり、運用保守で本番環境に接続するためには顧客と取り決めた場所（オフィス等）からしか接続できないような環境になっている場合もあります。一方で社内SEは自社のシステムですので、自分たちの運用しやすい環境で運用することが可能です。

社内SEの中でもリモートワークしやすい企業の条件

社内SEの中でも下記の条件を複数満たしていると、リモートワークしやすい企業であると言えます。

全社的にリモートワークが制度化されている

そもそもリモートワークが社内で許可されていることに加えて、制度として定着していれば長期的にリモートワークを行うことができる可能性が高まります。

PCをリモートで操作することができるソフトウェアを導入している

社内SEにとって、社員のPCを遠隔操作できるかどうかは死活問題で、Windows標準のリモートデスクトップでも最低限のことはできますが、専用のソフトウェアがあればより便利に効率的な遠隔操作が可能になるため、こちらもリモートワークを行う上で重要な要素になります。

PCの払い出し作業や返却・廃棄業務を外部に委託している

PCの払い出し、返却廃棄業務は社内SEの業務において最もリモートワークを阻害する業務です。こちらが外部委託できているかどうかは必ず確認しましょう。

清算業務や社内申請処理がオンライン上で完結できるか

清算業務、社内申請処理についてもリモートワークできない要因としてよくあるケースです。SaaSのサービス等を活用してオンライン化している企業が多いと思いますが、確認した方がいいポイントの一つです。

業務サーバーがクラウド化されている・社員が利用するPCがシンクライアント化されている

業務サーバー、社員の利用するPCがクラウド化やシンクライアント化されていれば、トラブル時の対応で会社に出社する必要性がなくなります。こちらも社内SEがリモートワークできるかどうかのポイントになります。